耐震補強工事をするかどうか判断する際、その建物が建てられたのは「昭和56年（1981年）6月1日」以前か以降か、という一つの目安があります。この日は建築基準法が改正されたタイミングで、それ以前の耐震基準を「旧耐震基準」、以降を「新耐震基準」と呼びます。

　新耐震基準では、「震度5強程度の中規模地震では軽微な損傷」「震度6強から7に達する程度の大規模地震でも倒壊は免れる」といった、現在も引き継がれている改正が行われています。

　また2000年にはさらに厳しい耐震基準への改正が行われています（2000年基準）。これは1995年に発生した阪神淡路大震災の被害をもとに、基準の内容が見直されました。ただし、新耐震基準以降に建てられたからといって、すべてが安全であるとは限りません。新旧の耐震基準のいずれに当てはまるか、それと合わせて図面や構造設計書のチェック、建てた後のリフォームの内容等を考慮しながら、耐震補強が必要かどうかを判断することが大切です。

　わが家には耐震補強が必要かどうか、1981年の新旧耐震基準の他にも、いくつかチェックすべき特徴をあげてみます。

　いたずらに不安をあおるわけではありませんが、地震はいつやってくるかわかりません。この記事が作成されるほんの少し前にも、東北で大きな地震がありました。南海トラフ地震の予測も、だんだんと迫ってくる気配です。そんな中で、私たちにできるのは、もしもの時への備えを怠らないこと。身近な準備から、今回紹介したような耐震補強まで、できることはたくさんあるはずです。耐震補強に関しては、自治体によって工事費用の一部を補助するケースもあります。関心がある方は、一度調べてみてはいかがでしょうか。