住宅リフォームでも減税対策ができる!? ｜ 名古屋市緑区、豊明市のリフォームならサンリツホーム

2017年04月03日
住宅リフォームでも減税対策ができる!?

　いよいよ4月、春本番ですね。お花見にはもう行かれたでしょうか？これからしばらくは様々な花が目を楽しませてくれそうですね。新度を迎え、お子さんの入学や巣立ちなど、家族の節目を迎えられたご家庭も多いのではないかと思います。

　そこで今回はリフォームに関する減税のお話を。新築に向けた減税制度は良く耳にしますが、実はリフォームにもいくつか利用できる制度があるのです。それならこれを利用しない手はないですよね。

　住みやすい家の“かたち”は、家族の人数やライフスタイルによってどんどん変わっていきます。季節の節目の4月に、将来も見据えてちょっと考えてみるのもいいかもしれませんね。

　まず、一番に大切なことは「どのリフォームに利用できる減税制度がある」か知ることです。もちろんすべてのリフォームが対象ではありませんし、手続きなど少々面倒な面もありますが、知らなければ減税制度を受けることもできません。

　少しでも節約をしたいならまずは「知る」ことが何より大切になってきます。また、知っていても期限を守らなければ申請が受け付けられなくなってしまいます。「知る」ことと「期限厳守」、まずはこれがポイントです。

　それでは、リフォームの減税についてどんなものがあるかを、大まかに見ていきましょう。まず、減税の対象となるのはＡ・耐震リフォーム、Ｂ・バリアフリーリフォーム、C・省エネリフォーム、D・同居対応リフォームの4つで、それぞれ一定の要件を満たした場合となります。

　これらのリフォームで要件を満たすと、所得税の控除や、固定資産税の減額を受けることができます。所得税の控除は、投資型減税とローン型減税の2つのパターンがあり、自己資金でも、リフォームローンを使った場合でも、条件を満たせば控除対象になります。

　それにはリフォームを行った年に、税務署への確定申告が必要となります。２・固定資産税の減額を受けるには、一定の要件を満たした上で、工事完了3か月以内に所在する市区町村への申告が
必要となります。

　また住宅の増改築でローンを組んだ場合でも一定条件を満たせば、リフォーム減税として年末残高の1％が10年間に渡って所得税額から控除されるので、こちらも覚えておくといいですね！

　更に、自治体によっては断熱改修などに助成金が出る場合もあるので、こちらのチェックも忘れられません。

　このほかにも、住宅に関する制度はたくさんあります。どちらにしても、申請や専門的な書類作成にはプロの知識が必要となりますし、制度を組み合わせて利用すれば、更にお得になる場合もあるので、まずは専門家に相談してみることをおすすめします。

　リフォーム業者を選定する際には、減税や助成金についても必ず聞いておきましょう。　サンリツホームでは、こうした減税対策や助成金のアドバイスも承っています。相談のみなら、もちろん無料。あなたの家のリフォームならどんな節約ができるのか、一緒に考えさせていただきます！