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地震国と呼ばれる日本は、住まい選びにおいて住宅の耐震性がどの程度高いかが非常に重要なポイントになってきます。新築する前に一度、耐震性能に関する知識を身に付けておきましょう。
ここでは、建築基準法や家の耐震性能を判断するための診断内容についてご紹介していきます。
家を建てるときは、耐震性能に向けて定められた建築基準法のを基に施行されます。このは過去に何度か改正されており、1981年6月には「新耐震」が新たに制定されました。住宅の壁量規定が見直され、それを機に耐震性能が大きく向上したと言われています。
その後、2000年にも建築基準法は大きく改正されましたが、ここでは地盤調査や基礎の仕様、補強金物や配置についてが主です。これによって、ご自身の建築確認証明の申請年月日から耐震性能を判断することができるでしょう。
現在の新築住宅は、基本的に建築基準法を満たした耐震性能の高い住宅がほとんどです。しかし、中古物件の中には2000年以前もしくは1981年以前の古い建築基準法によって建てらている住宅もあります。このような中古物件に住む場合は、耐震補強をする必要があるでしょう。
なお、住宅構造の上での地震対策としては「耐震・免震・制震」の3つがあり、「耐震」は建物や骨組、躯体を強化させることで地震が起こっても壊れないようにする。「免震」は建物と地面の間にゴムなどを入れて揺れを建物に伝わらせないようにする。「制震」は建物にオイルダンパなどを設置し揺れを吸収するといった内容になっています。
3つのうち最もコストがかからないのは耐震ですが、地震対策には耐震と家具の固定で十分と指摘する専門家もいるようです。
既存の住宅の耐震診断を行う際、高額な費用が必要になるのでは？と不安に思う方も多いでしょう。名古屋市では昭和56年5月31日以前に着工した2階建て以下の木造住宅であれば無料で耐震診断を受けることができます。万が一耐震補強工事が必要になった場合は、工事を行うために多額の費用がかかってしまうことも考えられるでしょう。
しかし、大切な家や家族の命を守るために耐震補強工事は欠かせないものです。できるだけ低予算で抑えるには、耐震補強のみのリフォームを検討するのではなく、他の場所のリフォームと一緒に耐震補強してもらうようにすると費用を抑えることができます。
サンリツホームでは、耐震補強工事以外にも様々なりリフォームメニューをご用意していますので、内容や費用について不安があればいつでもお気軽にお問い合わせください。
