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最近ではリフォームを考えている人も、耐震について不安を抱く人が増えてきました。ここでは、耐震リフォームに関して重要なポイントになることをご紹介します。
近年では、頻繁に大地震が発生していることから耐震につけこんだ詐欺が増えつつあります。よくある手口としては、耐震リフォーム業者と名乗ったセールス詐欺です。
突然訪問した上に、「この家は地震が来たら危ない状態です」とでたらめな診断をし、不安にさせて工事を促すといった手段です。このようなセールスはとにかく契約を早めに交わそうとし、考える時間を与えないようにします。中には契約した翌日からすぐに工事にとりかかるケースもあるようです。
不安をあおるようにしているので、つい信じてしまう気持ちもわかりますが、費用だけはしっかり取られたわりに効果がないという結果になってしまいます。
この他にも悪質な耐震リフォームは存在しています。
このように、診断や点検をせずにむやみに工事されてしまう事例には気をつけましょう。
家が建てられた時期によって、耐震性能が異なることがあります。その境目が1981年の建築基準法によるものです。旧耐震基準に比べると、地震に強い耐震構造になりました。
新しい耐震基準は、震度5程度でも損傷しない、震度6、7程度で倒壊しないという基準で建てられます。木造住宅に関しては、更に規定が増えています。
ようするに、1981年よりも前に建てられた家は、耐震基準に沿ってリフォーム工事することが重要になってきます。
1981年以降であっても、基準が変更されたばかりの2000年までは、しっかり性能を果たしていない可能性があるので注意しましょう。
自分の家が本当に正しく耐震基準をクリアできているかどうか診断するには、どうしたらよいのでしょう。
これはお住まいの自治体などに窓口が設置されているので、まずはそこに相談してみることです。自分でも簡単にインターネットで診断できる国土交通省のサイトもあるので、利用してみるのもよいでしょう。
しかし、これは専門的な判断を受ける訳ではないため、あくまでも参考程度にとどめておく必要があります。
